2018年10月10日と11日に2日間に渡り、米国市場はひどい有様でしたが、週末金曜日の10月12日の取引では少し持ち直しました。

まあ今後はどうなるか誰にも分からないのですが、こういう時は強気な実業家やエコノミスト達のポジティブなコメントを見て前向きな気持ちになりましょう（白目）。

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”この下落相場の動きは単なるノイズに過ぎず、強気相場は終わらない（CNBC2018.10.11）”

UBSのチーフエコノミスト・ポール・ドノバン氏が相場についてポジティブな意見を述べていました。このインタビューは10月11日、つまり翌12日の反発前日の収録なので、後出しジャンケンではないですね。

長期の強気相場が終了するかもしれないという懸念が高まっています（直近の高値から20％下落したら弱気相場入り）。
しかしポール･ドノバン氏はCNBCのインタビューに対し、
今回の株価下落は経済へのインパクトは小さい。実体経済が堅調だからだ。
と言っていますね。

「10月11日の下落は微震であり、投資家に適度な圧迫感を課しているに過ぎず、長期的な経済への打撃とはなり得ない。」

とのこと。

また

「アメリカ国民は雇用も安定し、給料は上がっており、経済は良く循環している。株式投資を行うアメリカ人は人口の半数しかおらず、大半のアメリカ国民にとってはこの2日間の下落は大した事件ではない。」

と強調します。

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”スタンダード・チャータード銀行総裁「相場の動きに過剰反応してはいけない」（CNBC2018.10.11）”

スタンダード・チャータード銀行José Viñals総裁が、アメリカのみならず日本、中国、ヨーロッパの株式市場もつられて下落した10月11日に声明を出しています。
これも後出しジャンケンではないですね。

「金利上昇と成長予測の下方修正が見込まれながらも、世界及びアメリカの経済はなお力強く成長を続けており、2018年と2019年も好調を維持するだろう」

と前向きな見解を示し、

「株式市場がこのように大きく動いても、我々は過剰に反応すべきではない」

と述べました。

株価の短期的な動きではなく、実体経済の見通しで判断しろという事ですね。