"個人投資家にアンケート調査を実施：強気相場終焉は近いが政治のせいでは無いとの回答結果（CNBC 2018.11.18）"

E-TradeFinancialという調査会社がアンケート調査を実施しました。
調査期間は2018年11月7日〜12日（11月6日の中間選挙翌日から6日間）です。
対象は米国個人投資家900名、うち107名が資産100万ドル（約1億1200万円）以上です。

1. 中間選挙を終え、今後の株式のボラティリティはどうなるか？

中間選挙の結果はが事前予想通りでした。そのため株価のボラティリティも予想通りに低下すると回答するかと思いきや、低下すると答えたのは僅か9%でした。

ほとんどはボラティリティは変わらない（47％）、または高まる（44％）と回答しています。

2. 強気相場はあと何年続く？

実に4分の1が1年以内に強気相場終焉を迎えると回答。
約半数はあと1ー2年で終了と考えています。
要するに900名のうち70％が2020年11月までに強気相場が終わると回答しています。

3. 中間選挙後、最もポテンシャルが高いと思われるセクターは？

ヘルスケアがトップとなったのは、共和党と民主党のねじれ議会が成立したことにより、米医療保険制度改革法（オバマケア）の適用範囲の拡大の期待が高まり、ヘルスケアセクター銘柄に追い風となっているためと考えられます。

4. 金融市場にとって望ましい次期大統領は？

次期大統領選立候補の噂が立っている人物のうち、金融市場に好ましい人物を選出しています。
元ニューヨーク市長のブルームバーグ氏がトップ、次にオプラ･ウィンフリー、3番目に現JPモルガンCEOのジェイミー・ダイモン氏の名前が挙がっています。

オプラ・ウィンフリーは「世界で最も有力な女性」の一人と称される、アメリカのテレビ番組の司会者（兼プロデューサー、兼慈善活動家）。

今日も結論がよく分からない記事になってしまったので、最後にレバッレジ3倍ETFの現状をお伝えしたいと思います。

SPXLもTQQQもDFENも3倍速でやべえことになっております。

SOS！

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